2024年度
- 株式会社RICOH
- 楽天グループ株式会社
- 石油資源開発株式会社
- バンドン工科大学
2023年度
- Western Digital
- 高エネルギー加速器研究機構
- トヨタ自動車株式会社
2022年度
- アビームコンサルティング株式会社
- 日立造船株式会社(現：カナデビア株式会社)
- 全日本空輸株式会社(ANA)
2021年度
- 株式会社 J-AIR
- 東北大学
- 株式会社日立製作所
- 株式会社野村総合研究所
- 日揮ホールディングス株式会社
- 富士ゼロックス株式会社(現：富士フィルムビジネスイノベーション株式会社)
- 日本航空株式会社(JAL)
2020年度
- 国士舘大学
- 産業技術総合研究所
- 株式会社INPEX
- 独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構
- 北海道電力株式会社
2019年度
- JX金属株式会社
- 応用地質株式会社
- JXTGエネルギー株式会社(現：ENEOSホールディングス株式会社)
- 株式会社シマノ
- 国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構
2018年度
- 株式会社ニトリ
- 株式会社INPEX
2017年度
- 株式会社野村総合研究所
- 独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構
2016年度
- 東レ株式会社
2015年度
- 北海道電力株式会社
- JXTGエネルギー株式会社(現：ENEOSホールディングス株式会社)
- JFEホールディングス
- 株式会社神戸製鋼所
2014年度
- 高砂熱学工業株式会社
- 株式会社NPEX
2013年度
- 産業技術総合研究所
- 株式会社NPEX
- 経済産業省 特許庁